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大規模稲作にスマート農業効率化と安全を確保【ネットワーク東海8月2週号】

「農業の“手作業が多い、休みがない、労働時間が長い”といった過酷な労働環境イメージを何とか変えたかった」と話すのは、木曽岬町の有限会社木曽岬農業センター・取締役の古村英之さん（２８）。生産効率を上げるスマート農業に取り組むことで、〝子供が憧れるようなカッコイイ農業〟を発信していく考えだ。東京農業大学を卒業後、公益社団法人国際農業者交流協会「ＪＡＥＣ」の海外研修制度を利用し、アメリカ西海岸のポテトチップス用ジャガイモを生産する大規模農場で、１年半、農業の在り方や経営について学んだ。帰国後、父・精康さん（５９）の経営する農業法人へ入社。現在は英之さんが中心となり、精康さん、弟の隼大さん（２６）、従業員１５人で米作りから販売、配達まで一貫して自社で行っている。同社は自作地３㌶から始まり、今では水稲１８０㌶、小麦７５㌶、大豆５㌶の合わせて２６０㌶を全面請け負いしている。田植え、稲刈り、トラクター作業の請け負いは延べ３５０㌶。ＩＣＴを活用この広さを効率よく安全に回していくには、ＩＣＴ（情報通信技術）の活用が必須と考える英之さん。「効率が悪いと従業員も疲れがたまり、けがや事故のもとになる。安全に働いてもらうことが何よりも大事」と話す。２０１６年には、作業の安全と従業員の働きやすさを最優先に考え、農業経営の課題解決をサポートする、インターネットクラウド利用の営農・サービス支援システム「ＫＳＡＳ（クボタスマートアグリシステム）」を導入した。圃場の場所をスマートフォンで確認でき、作業内容の指示を行うため、入社したばかりの従業員でも間違いなく現場にたどり着き、簡単な作業ならほぼ間違いなくできるようになったという。また、栽培記録を画像で管理し、生育差を基に反省や作業の見直しも可能になった。作業記録が自動で作成されるため、進しんちょく捗情報をマップ上で確認でき、従業員同士で情報共有しながら効率良く作業を進められる。仕事の予定や状況の把握だけではなく、収穫した際に水分量やたんぱく質量を計測し、クラウド上で管理できるのも魅力だという。先代の思いを継ぐ同社では、地域との関係を大切にしている。地元の飲食店や小売業者と連携して地域の米の需要を高め、地域経済の活性化に貢献し、地域との結びつきを深める努力を惜しまない。１９９５年に食糧管理法が廃止され、自由に米を売ることができるようになったとき、先代が〝直接おいしいお米をお届けしたい〟と地域の店を回って米を届けたのが始まりだ。今でもその思いは変わらず、病院・ホテル・旅館・飲食店・弁当会社など、さまざまな場所へ米を直接届けている。英之さんは「精米して売るところまでが仕事。営業力だけでなく、良いもの（おいしいお米）を適正価格で売ることにこだわっている」と笑顔で話す。